高配当ETF(VYM/HDV/SPYD)を毎月2万円ずつ積み立てたら?

インデックス投資

結論

  • 毎月2万円×3本=合計6万円の積立は、配当狙いとしてかなり“ちょうどいい”。
  • 目標が「配当を生活費の一部にする」なら、10年〜が現実的な勝負どころ
  • 勝ち筋はシンプル。配当は当面“再投資”→ ゆるく効果最大化
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この記事は、VYM/HDV/SPYDにそれぞれ毎月2万円ずつ積み立てる想定です。
(合計:月6万円=年72万円


VYM/HDV/SPYDの違い

「全部高配当」だけど、性格が違います。

  • VYM:銘柄数が多く、広く分散しやすい(“土台”向き)
  • HDV:厳選・クオリティ寄りで、守りになりやすい(“ブレ軽減”)
  • SPYD:利回り高めゾーンを取りに行きやすいが、時期によってセクター偏りが出やすい(“アクセル”)

比較表

ETFざっくり役割経費率参考:30日SEC利回り保有銘柄数(目安)分配頻度
VYM土台(広く分散)0.06%2.39%566Quarterly
HDV守り(質重視)0.08%3.30%74Quarterly
SPYDアクセル(高利回り寄り)0.07%4.71%78(四半期中心のイメージ)

※出典(2025年11〜12月時点の公式/ファクトシート):VYMの経費率・分配スケジュール・銘柄数はVanguardのファクトシート、VYMの30日SEC利回りはVanguardのETFページ。 バンガードファンドドキュメント+1
HDVの経費率・30日SEC利回り・銘柄数・分配頻度はiShares公式。 BlackRock
SPYDの経費率・30日SEC利回り・銘柄数はSSGA(State Street)公式。 SSGA


シミュレーション(表)|毎月2万円×3本=月6万円を積み立てると?

前提:

  • 毎月の積立:6万円
  • 年率リターン:4% / 6% / 8%(価格+分配再投資込みの“目安”)
  • 税金はここでは単純化(後述で注意点まとめ)

資産額の目安(積立だけでここまで変わる)

年数年率4%年率6%年率8%
5年約398万円約419万円約441万円
10年約883万円約983万円約1,098万円
20年約2,201万円約2,772万円約3,534万円

じゃあ、配当(分配金)はいくらになりそう?

ここは絶対に誤解が出るので、先に言い切ります。

  • 利回りは固定じゃない(上がる年も下がる年もある)
  • この記事は「今の目安」として、3本の30日SEC利回りを均等配分した**約3.47%**を“参考値”に使います(将来保証ではありません) バンガード+2BlackRock+2
  • さらに米国ETFは、NISAでも米国で10%源泉が引かれ、NISAでは外国税額控除が使えない点に注意(=配当は目安より目減り) 楽天証券+1

年率6%で積み立てた場合の「配当目安」

(※米国10%源泉をざっくり反映した“手取りイメージ”)

年数資産(年率6%)年間分配(税引前の目安)年間分配(手取り目安)月あたり(手取り目安)
10年約983万円約34.1万円約30.7万円約2.6万円
20年約2,772万円約96.1万円約86.5万円約7.2万円

ポイント:
「配当で生活する!」より先に、固定費が軽くなるのが強い。
(通信費・保険・習い事の一部…この辺から効いてくる)


最短で“配当が育つ”3ルール

ルール1:配当は当面“使わない”(再投資 or 翌月の買い増し)

配当はご褒美。
でも最初に使うと、育つスピードが落ちます。

ルール2:暴落こそ積立の本番(同額で淡々と)

高配当ETFは、下げ局面で“利回りが上がる”こともある。
だから積立は武器になります。

ルール3:リバランスは“年1回で十分”

見すぎると迷う。
やるなら「年1回だけ、買付額で微調整」がいちばん続きます。

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新NISAでの注意点(税金・受取方法)※ここで損しがち

1) 米国ETFは“現地10%課税”が残る

NISAでも、米国株・米国ETFの配当には米国で10%源泉がかかります。 楽天証券
さらにNISAでは、国内が非課税のため外国税額控除は使えません(現地課税は戻せない)。 マネックスFAQ+1

2) 国内株/国内ETFの配当は「受取方法」で課税されることがある

国内上場株・ETF・REITの配当/分配をNISAで非課税にするには、証券会社で株式数比例配分方式を選ぶ必要があります。 日本スイミングドリル協会+1


今日やるチェックリスト

  • 新NISA(成長投資枠)で米国ETFを買える状態にする
  • VYM/HDV/SPYD:毎月・各2万円で積立設定
  • 配当の扱いを決める(おすすめ:再投資/翌月買い増し
  • 年1回だけ点検(比率が崩れたら買付額で戻す)
  • 国内株/国内ETFも触る人は、配当受取方式を確認(株式数比例配分方式) 日本スイミングドリル協会
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参考:合計2万円しか出せない人へ

「各2万円は無理」でも、やることは同じ。
“自動化して、やめない”。これが最強です。

年数月2万円(年率6%)の資産目安月あたり配当(手取り目安)
10年約328万円約0.9万円
20年約924万円約2.4万円

※配当は上と同じく「今の利回りを参考」にした目安です。


まとめ

  • 毎月2万円×3本(計6万円)は、分散も利回りも狙える“現実ライン”。
  • まずは配当は再投資で育てる。
  • 税金は、米国ETFの現地10%と、国内配当の受取方式だけ押さえれば大事故は減る。 楽天証券+1

免責事項

本記事は一般的な情報提供を目的としており、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。投資には元本割れのリスクがあり、価格変動・為替変動・分配金の増減・税制変更等により結果は変動します。記載の数値は一定の仮定に基づく試算・目安であり、将来の成果を保証しません。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。

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