この記事では、「迷わないポートフォリオ」＝テンプレ3つに落としていきます。
おすすめポートフォリオ：テンプレA
いちばん再現性が高い“標準テンプレ”はこれ。
- 全世界株式：65％（米国を含む、世界の成長に丸乗り）
- インド：10％（成長ブースター枠）
- 金：10％（守りのクッション）
- 暗号資産：5％（非相関のスパイス）
- 現金／短期：10％（暴落時の買い弾＋安心）
向いてる人：
「家族あり」「長期で積立」「下落でも淡々と続けたい」
ポイントは「当てにいく配分」じゃなく、
“続く配分”にすること。
「まず無料で口座開設して、テンプレ通りに積立設定する」
おすすめポートフォリオ：テンプレB(攻め)
- 全世界株式：70％
- インド：10％
- 金：10％
- 暗号資産：7.5％
- 現金／短期：2.5％
向いてる人：
「値動きに慣れてる」「下落でも売らない自信がある」
おすすめポートフォリオ：テンプレC（守り）
- 全世界株式：50％
- インド：5％
- 金：12.5％
- 暗号資産：2.5％
- 現金／短期：30％
向いてる人：
「相場で気持ちが揺れる」「生活の安定が最優先」
ポートフォリオのポイント解説
ポイント①：米国＋全世界の重複を消す
やり方は2択。
- A案：全世界に一本化（おすすめ）
- 「米国」をやめて、全世界に統合する
- B案：米国を残すなら“全世界（米国除く）”にする
- 米国：○％
- 全世界（米国除く）：○％
- で二重取りを防ぐ
ポイント②：インドは“効かせる量”に落とす
インドは、当たれば強い。
ただし単一国リスクとしては強め。
おすすめはこう。
- インドは10％前後（最大でも15％目安）
- 増やすなら、全世界を削りすぎない
- 削るのは、まず現金 or 金から微調整が無難
ポイント③：暗号は“続く量”にする
暗号資産10％は、刺激が強いです。
値動きに振り回されて手放すのが一番もったいない。
おすすめはこう。
- 初期は5％
- 慣れたら最大でも7〜10％（握れるなら）
自宅はポートフォリオに入れるべき？
結論：投資配分（金融資産）からは分けた方がラクです。
理由はシンプル。
- 自宅は売りにくい（流動性が低い）
- 価格が見積もり次第でブレる
- 生活と一体で、投資判断が混ざる
なので、この記事のテンプレはこう扱います。
- 自宅＝家計資産として別枠管理
- ポートフォリオ＝投資可能な金融資産だけで配分
これだけで判断がブレなくなります。
運用ルール：これだけ守れば整う
資産配分で勝つコツは、相場を当てることじゃないです。
仕組みで勝つ。
ルール1：積立比率＝目標配分（毎月オート）
「テンプレAにすると決めた」
→「毎月の積立もテンプレAの比率に固定」
これで悩みが消えます。
ルール2：年1回リバランス、または±5％ズレたら調整
おすすめはこのどちらか。
- 年1回（例：1月）に見直す
- どれかが±5pt以上ズレたら機械的に戻す
上がった資産を少し売って、下がった資産を少し買う。
それだけです。
リバランスは「比率のズレ」が分からないと始まりません。
ポートフォリオは“守れた人が勝つ”。見える化は最強のサボり道具。」
家計簿・資産管理アプリの活用（例：マネーフォワードME）
よくある質問
Q1：米国は結局いらない？
不要ではないです。
ただ「全世界」にも米国が入るので、重複にだけ注意。
- 迷うなら：全世界一本化
- 米国を持ちたいなら：全世界（米国除く）を選ぶ
Q2：金は本当に必要？
家族持ち・長期投資ほど、金10％が効くことが多いです。
- 株が崩れた時のクッション
- 通貨不安・有事の保険
- メンタルを守る役割が大きい
Q3：現金10％って多くない？
多くないです。
むしろ現金は、暴落時の「買い弾」になってリターンに貢献します。
- 生活防衛資金（6〜12か月分）は別枠
- 投資内の現金10％は戦略的な余力
やること（5分で終わるチェックリスト）
- 自宅（不動産）は投資配分から外して別枠にする
- テンプレA/B/Cから1つ選ぶ（迷ったらA）
- 積立比率をテンプレ通りに設定する
- リバランスは「年1回」か「±5pt」でルール化
- 来年の同じ日に見直す（カレンダー登録）
まとめ：最適解は“当てにいく配分”じゃなく“続く配分”
- コアは全世界で太く（迷いを消す）
- インドは10％前後で効かせる（単一国リスクを制御）
- 金は10％で守る（暴落耐性）
- 暗号は5％でスパイス（非相関を取りに行く）
- 現金は10％で買い弾（下げ相場を味方に）
いちばんおすすめは、テンプレA（標準）。
これが「勝つため」じゃなく”やめないため”の最適解です。
免責
本記事は一般的な情報提供であり、特定商品の勧誘や売買指示ではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。価格変動・税制等は将来変更される可能性があります。
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