NISAは難しくないです。
覚えるのは 3つの数字だけ。
- 120（つみたて投資枠：年120万円）
- 240（成長投資枠：年240万円）
- 1800（生涯の非課税保有限度額：総枠1,800万円）
これで8割OK。あとは“ゆるく効果最大化”で運用するだけ。
新NISA早見表
| 項目 | 2026年の基本ルール |
|---|---|
| 非課税になるもの | 売却益・配当/分配金（通常は約20%課税→NISAは非課税） 金融庁 |
| 枠の種類 | つみたて投資枠＋成長投資枠（併用OK） 金融庁 |
| 年間投資枠 | つみたて 120万円／成長 240万円（合計最大360万円） 金融庁 |
| 生涯の非課税保有限度額 | 総枠 1,800万円（簿価＝取得金額）／成長投資枠は 1,200万円（内数） 金融庁 |
| 非課税の期間 | 無期限（恒久化） 金融庁 |
| 対象年齢 | 18歳以上（口座開設年の1/1時点） 金融庁 |
| 金融機関 | 1人1口座、金融機関の変更は年単位 金融庁 |
| 損益通算 | 不可（損失繰越も不可） 金融庁 |
つみたて投資枠 vs 成長投資枠
| どっち？ | 買えるもの（ざっくり） | 向いてる人 | 注意点 |
|---|---|---|---|
| つみたて投資枠（年120万） | 長期・積立・分散向けの一定の投資信託 金融庁 | 初心者・放置したい人 | 対象外商品あり（毎月分配型など除外） 金融庁 |
| 成長投資枠（年240万） | 上場株式・ETF・投資信託等（除外あり） 金融庁 | ETF・個別株も使いたい人 | こっちを増やしすぎると管理が重い |
結論：迷うなら
まずは つみたて投資枠で自動積立 → 余力が出たら成長投資枠を少し、が一番ラクです。
枠の復活
NISAの“枠”は2種類あります。
| 枠の種類 | 何が起きる？ | いつ復活？ | 超重要ポイント |
|---|---|---|---|
| 生涯枠（1,800万円） | 売った分（簿価＝取得金額）が復活 金融庁 | 翌年以降 金融庁+1 | 復活するのは「売値」じゃなく買値（簿価） 金融庁 |
| 年間枠（最大360万円） | 売っても当年は戻らない 金融庁+1 | — | 翌年に生涯枠が戻っても、年間360万を超えては買えない 金融庁 |
予算別勝ちパターン
| 毎月の投資額 | やること（おすすめ） | ねらい |
|---|---|---|
| 1万円 | つみたて投資枠で自動積立だけ | 習慣化（最強） |
| 5万円 | つみたて中心＋余力が出たら成長投資枠を少し | 継続×効率のバランス |
| 30万円前後 | つみたて枠を最大化＋成長枠をルール買い | 年360万に近づける |
ポイントは、額より継続。
「止めない仕組み」を作れた人が勝ちです。
今日からやる5ステップ
- 証券会社で NISA口座を申し込む（18歳以上／1人1口座） 金融庁
- 本人確認・マイナンバー手続き
- 入金方法を決める（銀行引落・クレカ積立など）
- 商品を選ぶ（迷うなら“分散インデックス×積立”）
- 自動積立ON → 基本放置（年1回だけ点検）
やりがちなNG
| NG | なぜダメ？ |
|---|---|
| 価格が怖くて積立停止 | ルール破りが一番コスト高い |
| 成長投資枠で商品を増やしすぎ | 管理が重くなって続かない |
| NISAの損を損益通算できると思う | 損益通算不可（損失繰越も不可） 金融庁 |
| “売ったら当年枠が戻る”と思う | 年間枠は戻らない／生涯枠は翌年復活 金融庁+1 |
今後の変更情報（超重要：確定ではない）
金融庁の資料（2026年度税制改正)では、NISAをさらに広げる方向で
- こども向け枠（こどもNISA）の考え方
- つみたて投資枠の対象商品の拡充（指数追加・債券中心投信等）
などが示されています。 金融庁
ただし、この資料内でも令和9年から実施などの記載があり、時期・内容は最終決定で変わる可能性があります。 金融庁
→ なので本記事は「2026年に使う新NISAの基本（18歳以上・120/240/1800）」を軸にしています。 金融庁
まとめ：2026年の新NISAは「数字3つ」で勝てる
- 覚えるのは 120・240・1800
- 初心者の最適解は つみたて投資枠→自動積立
- 枠の復活は 生涯枠が翌年以降に復活（簿価）／年間枠は当年戻らない 金融庁+1
免責事項（投資は自己責任）
本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品・銘柄の売買を推奨するものではありません。投資には価格変動リスクがあり、元本割れの可能性があります。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください（いわゆる“投資は自己責任”です）。制度・手数料・税制等は変更される場合があるため、必ず最新の公式情報をご確認ください。過去の実績は将来の成果を保証しません。
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